リフォームトラブル

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日本では契約を交わす時に書面に印鑑を押すことがほとんどです。口約束での取り決めごとは後に大きなトラブルに発展することが多いので、契約内容をキチンと文章にして残します。それは施主であるあなたと業者のお互いのためでもあります。

契約はリフォームで特に重要です。リフォームの工事をどこの範囲まで行なうかを図面で残し、実際に支払う金額とリフォームの完成予定日などが記載された書類を家主側と業者側で残しておきます。

無論、その契約書には細かい文字で注意点なども記載されているので、印鑑を押す前に必ず家主側が不備な内容になっていないかを確認するようにします。出来れば、その場で印鑑を押さずに、持ち帰って時間をかけて確認することをオススメします。基本的にリフォームなどの契約は、その会社で行う必要がありますが、契約書を持ち帰って確認する時間が必要です。

なぜならリフォームは、完成状態の出来上がりを想像しながら決めていくからです。色のサンプルを業者側が持ってきていたとしても、小さい状態で見るのと大きい状態で見るのでは印象が違ってくるので、リフォーム完成後にこんなイメージではなかったのに、と家主側が思うコトが珍しくないからです。

他にも工事スケジュールの予定や工事期間中、在宅するのかどうかも問題になります。細かな点では内装などをリフォームする場合には照明などの電化製品、コンセントの位置や数など細かな点も決めておく必要があります。

またリフォームには大きな出費が待ち構えています。少なくても100万円台、大規模なリフォームなら1000万円代も珍しくありません。そのため、リフォーム会社の方で割引をしてくれる所も珍しくはありませんが、割引率が高すぎるリフォーム業者は信用できないと言っても過言ではありません。大きい割引を行なう業者は見積りの段階で提示する資材などの金額を故意に高く設定していたり、手抜き工事をする業者が結構、多いからです。
中でも、外装や塗装、屋根の張り替え工事などは家主側が確認することができないので、もっとも手抜きをされやすい箇所ではあります。

またリフォーム業者とのトラブルでいちばん多いのが、リフォームの内容が営業担当者と話した時と違っている、という点です。
営業担当者が工事が始まった時に、お客側の細かい要望を職人側に伝えていなかったコトで、職人と家主がモメてしまうパターンです。他にも契約内容な設計がきちんとしていないと追加の金額がいると言ってきたり、自分のリフォームを担当している担当者と連絡がつかない、というトラブルも存在しています。

そのため、内緒でも営業担当者との会話、電話のやり取りは録音しておきましょう。それが、面倒な場合にはメールで全てのやり取りを記録として残しておくことが大切です。

何もなければ、そのような記録はいらなくなりますが、何かトラブルになったときに役立つものです。

またリフォームを開始すると近所にも迷惑をかけることになるので、キチンと挨拶に行くことをオススメします。特や屋根や外壁、庭などは特に注意が必要です。
さらにマンションなんかの場合は音が下の階に振動することもあるので、上下左右の住人には波風が立たない様に注意しましょう。管理組合がある場合には工事について業者側か、または施主であるあなたが工事内容や期間について説明しておく必要があります。

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